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閲覧の多いFAQ

『 子育て 』 内のFAQ

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  • 市外での健康診査

    妊婦・乳児一般健康診査は、医療機関が柏市と契約していただければ、受診票を利用して健診を受けることができます。希望される医療機関にご確認ください。 1歳6か月児健診や3歳児健診の場合は、受診を希望する市区町村に受診ができるか確認してから、母子保健課へご連絡ください。 【担当窓口】 柏市 母子保健課 電話... 詳細表示

    • No:286
    • 公開日時:2017/01/06 19:13
    • 更新日時:2025/04/15 11:41
  • 子ども医療費助成受給券の有効期限の更新

    毎年,8月1日更新となっていますので,7月下旬に新しい受給券がお手元に届きます。 なお,所得の確認ができない場合は更新ができませんので,7月末までに届いていない場合はお問合わせください。 参考ページ ◆◇【問合せ】お問い合わせはこちらから◇◆ 市ホームページ 詳細表示

    • No:686
    • 公開日時:2014/07/28 00:00
    • 更新日時:2017/03/29 16:06
  • 新生児訪問

    1.柏市内への里帰り   里帰り先へ訪問することもできます。   里帰り先で訪問を希望される場合には、出生連絡票を「里帰り先で希望」としてご入力ください。(新生児・産婦訪問の申請フォーム) 2.柏市外への里帰り   里帰り先の市町村でも新生児訪問を受けられる場合が多いです。   出生連絡票は「里帰り先で... 詳細表示

    • No:288
    • 公開日時:2017/01/06 19:13
    • 更新日時:2026/05/26 16:51
  • 児童手当の手続き(転入)

    前市町村の転出予定日の翌日から15日以内に、こども福祉課、沼南支所福祉担当又は出張所で申請してください。 【必要なもの】 ①養育者名義の預金通帳 ②身分証明書(マイナンバーカード、免許証、パスポート等) 参考ページ 柏市公式ホームページ・児童手当 ◆◇【問合せ】お問い合わせはこちら... 詳細表示

    • No:334
    • 公開日時:2021/04/01 00:00
  • ひとり親家庭の自立支援制度

    【母子父子自立支援相談事業】  生活に関すること,養育費,就労,資格,お子様の進学などひとり親家庭の様々なお悩みについて,母子・父子自立支援員が相談をお受けします。  ※費用は無料です。※相談は予約優先です。 【養育費等支援事業】  弁護士による無料の法律相談を実施しています。 ... 詳細表示

    • No:918
    • 公開日時:2017/01/06 19:14
    • 更新日時:2024/03/25 15:11
  • こどもルーム・アフタースクールの4月1日からの利用

    例年の申請期間は10月上旬~12月上旬ごろとなっております。 お子様を4月1日からこどもルーム・アフタースクールに預けたい場合は,事前に利用申請をしていただく必要がございます。 また,こどもルームとアフタースクールで案内のホームぺージや申請フォームが異なりますのでルーム(学校)がどちらに該当するか事前にご... 詳細表示

    • No:3324
    • 公開日時:2026/04/01 00:00
  • 転入予定の場合の入園

    現在住所のある自治体の保育園入園を取り扱っている担当課に,転入することを証明する書類(不動産売買契約書,賃貸借契約書等)を添えて,申し込んでください。 参考ページ ◆◇【問合せ】お問い合わせはこちらから◇◆ 詳細表示

    • No:448
    • 公開日時:2017/01/06 19:16
  • 子育てサロン

    市内には乳幼児親子が気軽に集い、仲間づくりや情報交換ができる場があります。 児童センターや子育て広場や地区社会福祉協議会などが主催する子育てサロンなどが各地で行われております。 ■母と子のつどい  妊婦、赤ちゃん(1歳頃まで)とその保護者の地域ごとの集まりです。  https://www.city... 詳細表示

    • No:339
    • 公開日時:2017/01/06 19:14
    • 更新日時:2021/06/08 16:03
  • 災害時の給食の実施

    食材確保が可能な場合は給食は継続されますが、食材確保が困難な場合では給食の実施は困難となります。 参考ページ ◆◇【問合せ】お問い合わせはこちらから◇◆ 詳細表示

    • No:1191
    • 公開日時:2017/01/06 19:16
    • 更新日時:2018/11/13 15:27
  • こどもの慢性疾患

    18歳未満で次の疾患の治療を受けている児童等を対象とした公費負担制度「小児慢性特定疾病医療支援事業」があります。 ・対象となる疾患:厚生労働大臣の定める基準に該当する16疾患群です。(悪性新生物、慢性腎疾患、慢性呼吸器疾患、慢性心疾患、内分泌疾患、膠原病、糖尿病、先天性代謝異常、血液疾患,免疫疾患,神経・筋... 詳細表示

    • No:867
    • 公開日時:2017/01/06 19:13
    • 更新日時:2025/04/15 11:37

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